{"product_id":"isbn978-4-588-62528-2","title":"人間存在の国際関係論","description":"\u003cp\u003e9784588625282\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e978-4-588-62528-2\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e4588625284\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e4-588-62528-4\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e1031\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e人間存在の国際関係論\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eニンゲンソンザイノコクサイカンケイロン\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eグローバル化のなかで考える\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eグローバルカノナカデカンガエル\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e「人間存在」とは、生命や生存、生活様式など、人間のあり方そのものに目を向ける言葉である。グローバル化を通して世界を席巻するアメリカニゼーションや新自由主義は、人間存在にいかなる変容をもたらしたのか。人間存在を担保する安全保障や平和のための国際制度は、変容の激流の中でいかに構築されているのか。国家ではなく、一人の人間を起点にして、新たな関係構築の可能性に光をあてる。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e国家ではなく、そこに生きる一人の人間を起点に、グローバル化で混迷する国際関係を見直し、新たな関係構築の可能性を照射する。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eグローバル化の激流は国家を通してそこに生きる人々にいかなる変容をもたらしたのか。人間を起点に国際関係を問い直し、新たな関係構築の可能性を照射する。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e序章　人間存在の国際関係論（初瀬龍平）\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e第Ⅰ部　グローバル化と人間存在の変容\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e1　アメリカニゼーションとアメリカの「民主化支援」（菅　英輝）\n\u003cbr\u003e2　「対テロ戦争」の兵士と家族（市川ひろみ）\n\u003cbr\u003e3　イランと米国（森田豊子）\n\u003cbr\u003e　　──「文明間の対話」論をめぐって\n\u003cbr\u003e4　新自由主義的グローバル化と福祉政策の衰退／再建（松田　哲）\n\u003cbr\u003e5　グローバリゼーションとアフリカの人々の暮らし（戸田真紀子）\n\u003cbr\u003e　　──構造調整政策の影響を中心に\n\u003cbr\u003e6　負債の生政治（土佐弘之）\n\u003cbr\u003e　　──グローバルな債務関係についての一考察\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e第Ⅱ部　人間存在の変容と国際関係の再編成\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e7　グローバル化と安全保障パラダイム転換（吉川　元）\n\u003cbr\u003e　　──ガバナンスを問う安全保障観の形成過程\n\u003cbr\u003e8　平和構築と紛争予防ガバナンス（山田　満）\n\u003cbr\u003e　　──東ティモールの治安部門改革（ＳＳＲ）を事例として\n\u003cbr\u003e9　子どもの権利と子どものための国際レジーム（勝間　靖）\n\u003cbr\u003e10　インターネットの国際的な管理（筒井洋一）\n\u003cbr\u003e11　旧ユーゴスラヴィアの終焉と人間存在の変容（定形　衛）\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eあとがき\n\u003cbr\u003e索引\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e［著者紹介］（執筆順）\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e菅　英輝（カン　ヒデキ）\n\u003cbr\u003e1942年生。コネチカット大学大学院史学科博士課程単位取得後退学。京都外国語大学客員教授。アメリカ政治外交史、国際政治史。『アメリカの世界戦略』（中公新書、2008年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e市川　ひろみ（イチカワ　ヒロミ）\n\u003cbr\u003e1964年生。神戸大学大学院法学研究科博士課程後期単位取得退学。京都女子大学教授。国際関係論、平和研究。『兵役拒否の思想』（明石書店、2007年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e森田　豊子（モリタ　トヨコ）\n\u003cbr\u003e1965年生。神戸大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学。鹿児島大学および大阪大学非常勤講師。イラン地域研究。「現代イランにおける家族保護法の展開」（日本比較政治学会編『ジェンダーと比較政治学』（日本比較政治学会年報第13号）、ミネルヴァ書房、2011年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e戸田　真紀子（トダ　マキコ）\n\u003cbr\u003e1963年生。大阪大学大学院法学研究科博士課程後期単位取得退学。京都女子大学教授。比較政治学（アフリカ地域研究）。『アフリカと政治　紛争と貧困とジェンダー』（改訂版、御茶の水書房、2013年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e土佐　弘之（トサ　ヒロユキ）\n\u003cbr\u003e1959年生。東京大学大学院総合文化研究科修士課程修了。神戸大学大学院教授。政治社会学、国際関係論。『野生のデモクラシー』（青土社、2012年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e吉川　元（キッカワ　ゲン）\n\u003cbr\u003e1951年生。一橋大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学。広島市立大学広島平和研究所教授。国際関係論。『国際安全保障論』（有斐閣、2007年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e山田　満（ヤマダ　ミツル）\n\u003cbr\u003e1955年生。東京都立大学大学院社会科学研究科博士課程単位取得退学。早稲田大学教授。国際関係論、平和構築論。『新しい国際協力論』（編著、明石書店、2010年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e勝間　靖（カツマ　ヤスシ）\n\u003cbr\u003e1963年生。ウィスコンシン大学マディソン校開発研究博士プログラム修了（Ph. D.）。早稲田大学教授。国際人権論、開発研究、人間の安全保障。『テキスト国際開発論』（ミネルヴァ書房、2012年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e筒井　洋一（ツツイ　ヨウイチ）\n\u003cbr\u003e1955年生。神戸大学大学院法学研究科博士課程後期課程修了。京都精華大学教授。メディア論、組織開発。『自己表現力の教室』（共著、情報センター出版局、2000年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e定形　衛（サダカタ　マモル）\n\u003cbr\u003e1953年生。神戸大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学。名古屋大学教授。バルカン政治外交史。『非同盟外交とユーゴスラヴィアの終焉』（風行社、1994年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e初瀬 龍平\u003c\/p\u003e\n\u003cp\u003e初瀬龍平\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eハツセ リュウヘイ\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e1937年生。東京大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。神戸大学名誉教授。京都女子大学客員教授。国際関係論。『国際関係論』（法律文化社、2011年）。\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e松田 哲\u003c\/p\u003e\n\u003cp\u003e松田哲\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003eマツダ サトル\u003c\/p\u003e\n\n\u003cp\u003e1968年生。神戸大学大学院法学研究科博士課程後期課程単位取得退学。京都学園大学教授。国際関係論。「言語と民族紛争──スリランカの事例」（月村太郎編『地域紛争の構図』晃洋書房、2013年）。\u003c\/p\u003e","brand":"初瀬 龍平：編, 松田 哲：編\u003cbr\u003e2015年03月30日 刊行","offers":[{"title":"Default Title","offer_id":50969655771424,"sku":"62528","price":4620.0,"currency_code":"JPY","in_stock":true}],"thumbnail_url":"\/\/cdn.shopify.com\/s\/files\/1\/0942\/0931\/1008\/files\/9784588625282_0.jpg?v=1764204667","url":"https:\/\/www.h-up.com\/products\/isbn978-4-588-62528-2","provider":"一般財団法人法政大学出版局","version":"1.0","type":"link"}